グラフ:都道府県別合計特殊出生率の順位推移[1970-2024年]

合計特殊出生率の順位推移の見方

1970～2024年の都道府県別合計特殊出生率を、各年の値が高い順の順位で示しています。横軸は年、縦軸は順位で、1位を上に配置しています。全国の値は順位に含めません。

都道府県を選ぶと、その県の線を青緑色で強調します。「確認する年」を選ぶと、その年の出生率・順位・比較県数を表示します。点にカーソルを合わせると各年の値を確認でき、グラフ下の「選択県の年別データ」には欠測を含む一覧を表示できます。画面幅が狭い場合は、グラフを横スクロールしてください。

読み取りの注意点

順位は相対的な位置を表し、出生率そのものの差の大きさは表しません。公表値の小数第2位までが同じ県は同順位とし、その次の順位を飛ばします（例：1位・2位・2位・4位）。同順位の線は重なるため、都道府県の選択で確認してください。

1970・1971年は沖縄県が原表に掲載されていないため、沖縄を除く46県で比較します。1972年以降は47県です。欠測は0や最下位とはせず、補間していません。沖縄が加わる1972年には、他県の出生率が変わらなくても順位が変わる場合があります。

合計特殊出生率は、その年の15～49歳の女性の年齢別出生率を合計した期間指標であり、その年の女性が実際に一生に産む子ども数の実測値ではありません。県別値は原則として母の年齢5歳階級による出生率の合計を5倍して算出されますが、2015・2020年は各歳の出生率の合計です。

分母人口の範囲にも年による違いがあります。表示期間では、1970～2010年の国勢調査年と2015年以降は日本人人口、それ以外の年は総人口です。長期の変化を読む際は、算出方式と人口の範囲が同じではない点に注意してください。

【データ出典】
1970、1975、1980、1985、1990、1995、2000、2005、2007～2024年：厚生労働省「人口動態統計（確定数）2024年報告書 上巻 第4-5表 都道府県別にみた年次別合計特殊出生率」（2026年3月26日公表）。
1971～1974、1976～1979、1981～1984、1986～1989、1991～1994、1996～1999、2001～2004、2006年：国立社会保障・人口問題研究所「人口統計資料集（2026年版）表12-33（詳細表）都道府県別合計特殊出生率：1925～2024年」（2026年2月27日刊行）。
厚生労働省の表4-5の掲載年を優先し、非掲載年のみ社人研の詳細表を使用しています。都道府県の公表値から年ごとに順位を算出しました。