- 転入
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- 転出
- —
- 差引（転入−転出）
- —
人口移動データを読み込んでいます。
グラフの見方
2012～2025年の都道府県間の人口移動を、選択した都道府県と他県を結ぶ線で示します。赤系の線は転入・転入超過、青系の線は転出・転出超過を表します。人数が多いほど線が太くなりますが、線幅は人数に単純比例するものではありません。
転入・転出と差引とは
転入は他県から選択した県への移動、転出は選択した県から他県への移動です。「転入−転出」は両者の差引で、正の値は転入超過、負の値は転出超過を表します。差引の表示では、線の太さは差の絶対値に応じて変わります。
地域・年の切り替えと値の確認
初期表示は東京都・2025年・全年齢・男女計の差引です。対象都道府県は選択欄または地図上の県のクリックで切り替えられます。年はスライダーまたは前後ボタンで切り替え、年齢階級・性別と「転入」「転出」「転入−転出」を選んで比較できます。「自動再生開始」を押すと約2秒ごとに年が進み、2025年の次は2012年へ戻って繰り返します。再生中に年を手動変更すると選んだ年から再生を続けます。都道府県・年齢階級・性別・表示切替・凡例・地図のズームや移動でも停止しません。「自動再生停止」で停止します。停止中に操作しても再生は始まりません。
各県や県名にカーソルを合わせると、選択中の県との転入・転出の実人数と差引を表示します。その県との線は明るさを保ち、他の線は薄くなります。選択中の県自身に合わせた場合は、他の都道府県との移動の合計を表示します。線にカーソルを合わせる必要はありません。
転入合計・転出合計・差引は地図の上のカードで確認できます。その下に年操作部、地図の下部に凡例を配置しています。凡例をクリックすると、その色の線を表示・非表示にできます。「転入−転出」の表示で「転入超過」を非表示にすると、選択中の県から差引で転出超過となる相手県への線だけが残ります。もう一度クリックすると再表示します。色別の表示状態は年や対象県の切り替え後も維持されます。凡例で線を非表示にしても、カードの合計人数や各県のツールチップの数値は変わりません。
データからわかること
全年齢と20～29歳の移動差引による都道府県の分類
2025年・男女計の都道府県間移動について、「全年齢」と「20～29歳」の差引（転入－転出）の組合せで47都道府県を分けます。プラスは転入超過、マイナスは転出超過、差引0は別扱いです。2025年は差引0の県はありません。以下は2025年の固定分類で、グラフの地域・年齢・性別・年の選択には連動しません。
全年齢・20～29歳ともに転入超過（5都道府県）
埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・大阪府。
この群は全年齢では転入超過、20～29歳では転入超過です。例えば東京都は全年齢が65,219人の転入超過、20～29歳が77,906人の転入超過です。同じ符号でも移動の人数や規模は県によって異なります。
全年齢が転入超過で、20～29歳が転出超過（2都道府県）
滋賀県・福岡県。
この群は全年齢では転入超過、20～29歳では転出超過です。例えば福岡県は全年齢が5,136人の転入超過、20～29歳が2,603人の転出超過です。年齢階級によって差引の符号が逆になります。
全年齢が転出超過で、20～29歳が転入超過（1都道府県）
愛知県。
この群は全年齢では転出超過、20～29歳では転入超過です。例えば愛知県は全年齢が2,181人の転出超過、20～29歳が2,167人の転入超過です。年齢階級によって差引の符号が逆になります。
全年齢・20～29歳ともに転出超過（39都道府県）
北海道・青森県・岩手県・宮城県・秋田県・山形県・福島県・茨城県・栃木県・群馬県・新潟県・富山県・石川県・福井県・山梨県・長野県・岐阜県・静岡県・三重県・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・鳥取県・島根県・岡山県・広島県・山口県・徳島県・香川県・愛媛県・高知県・佐賀県・長崎県・熊本県・大分県・宮崎県・鹿児島県・沖縄県。
この群は全年齢では転出超過、20～29歳では転出超過です。例えば茨城県は全年齢が5,960人の転出超過、20～29歳が6,790人の転出超過です。同じ符号でも移動の人数や規模は県によって異なります。
転入超過は一部の都府県に集中
2025年の全年齢・男女計で47都道府県を比較すると、転入超過は東京都・神奈川県・埼玉県・大阪府・千葉県・福岡県・滋賀県の7都府県、転出超過は残る40道府県です。
転入超過が最も大きいのは東京都の65,219人で、神奈川県の28,052人、埼玉県の22,427人が続きます。転出超過が最も大きい広島県は9,921人の転出超過です。
差引が小さくても移動は多い
2025年の東京都は転入451,843人、転出386,624人です。差引だけでは、両方向にどれだけの移動があったかはわかりません。「転入」「転出」の表示とグラフ上部の合計、各県のツールチップの実人数を併せて比較できます。
東京都の差引は2021年の5,433人まで縮小した後、2024年には79,285人へ拡大し、2025年は再び縮小しています。同じ対象範囲である2018年以降でも、毎年同じ方向に動くわけではありません。
年齢階級を変えると転入超過の地域も変わる
2025年の20～29歳・男女計では、転入超過は東京都・神奈川県・大阪府・埼玉県・愛知県・千葉県の6都府県です。東京都は77,906人の転入超過で、全年齢の差引より大きくなっています。全年齢と20～29歳では転入超過の地域も異なるため、条件を切り替えて確認できます。
読み取りの注意点
人口全体の増減や移動理由とは区別する
表示するのは住民基本台帳人口移動報告の都道府県間移動です。同じ都道府県内の移動や国外との移動は含みません。出生・死亡による自然増減や、人口推計の社会増減を示す図ではないため、差引だけでその県の総人口の増減を説明することはできません。この図だけで進学・就職などの移動理由や、合計特殊出生率との因果関係を判断することもできません。
2018年の対象範囲の変更と年齢区分
2012～2017年は日本人のみ、2018年以降は外国人を含む移動者の系列です。2018年の前後では対象人口が異なるため、人数の変化をそのまま同じ条件の増減として比較しないでください。「全年齢」は原表の総数で「その他」を含むため、名称のある年齢階級だけを足した値とは区別します。
地図の線と人数の比較
人数は割合ではないため、人口規模の異なる県を比較する際は注意が必要です。線は県同士の関係を示すもので、実際の移動経路ではありません。県を切り替えると線幅の尺度も変わるため、異なる選択県の線の太さだけで人数を比較せず、ツールチップの実人数を確認してください。差引が0の県には差引の線がなくても、県にカーソルを合わせて双方向の人数を確認できます。
【データ出典】
2012年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（平成24年））」。
2012年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（平成24年））」。
2013年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（平成25年）)」。
2013年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（平成25年））」。
2014年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（平成26年））」。
2014年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（平成26年））」。
2015年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（平成27年））」。
2015年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（平成27年））」。
2016年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（平成28年））」。
2016年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（平成28年））」。
2017年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（平成29年））」。
2017年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（平成29年））」。
2018年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（移動者（外国人含む））（平成30年））」。
2018年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（移動者（外国人含む））（平成30年））」。
2019年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（移動者（外国人含む））（平成31年・令和元年））」。
2019年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（移動者（外国人含む））（平成31年・令和元年））」。
2020年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（移動者）（2020年））」。
2020年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（移動者）（2020年））」。
2021年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動前の住所地別転入者数 －都道府県，市区町村（移動者）（2021年））」。
2021年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級），男女，移動後の住所地別転出者数 －都道府県，市区町村（移動者）（2021年））」。
2022年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動前の住所地別転入者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2022年））」。
2022年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動後の住所地別転出者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2022年））」。
2023年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動前の住所地別転入者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2023年））」。
2023年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動後の住所地別転出者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2023年））」。
2024年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動前の住所地別転入者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2024年））」。
2024年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動後の住所地別転出者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2024年））」。
2025年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動前の住所地別転入者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2025年））」。
2025年：総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告 参考表（年齢（10歳階級）、男女、移動後の住所地別転出者数 －都道府県、市区町村（移動者）（2025年））」。
※ 各年の転入・転出参考表から都道府県間フローを抽出。2012～2017年は日本人のみ、2018年以降は外国人を含む結果を採用しています。
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